93b87e02.jpg「麻薬および抗精神薬取締法」の話を医師である知人と話していたら、「抗精神薬」というもは存在しませんと言われた。

そこで、法律を見直してみると、別表に列記された薬の総称で、厚生労働官僚が作文した法律用語であることが分かった。http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S28/S28HO014.html

精神状態に影響する薬は、すべて「向精神薬」という。その中に、抗精神病薬、抗うつ薬、抗不安薬、精神刺激薬が含まれる。「抗精神薬」という記載を色々なところで見かけるが、医学的には「向精神薬」または「抗精神病薬(神経弛緩 neuroleptics)」の誤りとなる。

しかしながら、厚生労働官僚が偉いのは、麻薬と抗精神病薬が同じ性質を持った物質であることを分かっていて、「麻薬および抗精神薬取締法」なる法律名称をつけていること。しかし、毒舌の持ち主の彼は「彼らは、たぶん、面倒くさいから、一緒に法律をつくってしまったのだよ」と教えてくれた。

わたしの教え子の中には、合衆国で問題になっているSchool Shooting の原因を銃規制がないからと思い込んでいる方々がいる。彼らには、合衆国で放映された FOX NEWS を見てもらう。

これは合衆国の銃乱射事件のほとんどが抗精神病薬の副作用により引き起こされるというニュース。インタビューに出てくる事件を起こした少年とその父は、抗精神病薬の副作用がそうさせた、それまでは暴力的なテレビなども一切見ていなく、薬を摂り始めてから性格が変わったと話す。子供たちに処方する抗精神病薬の危険性を訴えている。
参照⇒ http://jp.youtube.com/watch?v=4XpzVeEupNw&mode=related&search=

このような合衆国社会ではあるが、代替医療に対する関心の高まりを受け、1992年合衆国議会は国立衛生研究所(NIH)内に、代替医療事務局(OAM)を設立し、1992年と1993年に事務局に200万ドルの資金を割り当てている。議会命令によるOAMの目的大要は以下の通り。

・代替薬物医学治療の評価を促進する
・代替療法の効果を調査し、評価する
・代替医療に関して一般市民と情報を交換する情報集散センターを創設する
・代替医療の治療におけるリサーチトレーニングを支援する

その後OAMの予算は着実に増え1997年には1200万ドルとなり、さらに、1998年にOAMは格上げされThe National center for Complementary and Alternative Medicine(NCCAM)となり予算も2000万ドルと増額され、NIHの18の機関やセンターと肩を並べた。

そして1999年には前年度比2.5倍の5000万ドル(約59億円)の予算が割り当てられた。CAM関連研究の80%は、抗酸化剤や食事療法又は行動療法に向けられており、例えば鬱病の治療にオトギリソウの全抽出液を試す無作為化臨床試験等が行なわれている。

現在、同センターは国内13力所の大学等の機関においてCAM関係のサポートを行っており、内訳はスタンフォード大学(老化関係)、ハーバード大学(内科関係)、カリフォルニア大学(喘息、アレルギー)、テキサス大学(癌関係)、コロンビア大学(女性の健康一般)、バスチール大学(HIV,AIDS)、ミネソタ大学(薬物中毒)、メリーランド大学(疼痛関係)、アリゾナ大学(小児科関係)、ミシガン大学(心血管系疾患)等々で、一つの研究に対して85万ドル(約1億円)の予算が組まれているものもあるらしい。

これらOAMの設立をきっかけに、合衆国の医科大学、医学研究センターなどの代替医療研究に国費の補助が行われている。他方、メディカル・スクール/カレッジ(医学校)の学生の強い要望に答え、現在合衆国の医学校125校の60%に相当する75校で、代替医療に関する講義が始まっている。

代替医療は、概して毒性が少なく、また患者に対して侵襲の少ない治療法であり、薬品による副作用、環境汚染、社会経済問題、医療保険制度、医師に対する不信感など諸々の問題点を解決し、医療の質の向上に大いに貢献するものと期待されている。今のところ、わが日本には代替医療に取り組む政府機関が存在しない。

昔から、代替医療を最もよく実践している国が日本であるにもかかわらず・・・。

感謝


参考:赤城高原ホスピタルhttp://www2.wind.ne.jp/Akagi-kohgen-HP/DR_ritalin.htm